クリニックの売上を改善したいときは、集患や新メニューの前に、どの数字が変わったかを分けて確認してください。同じ期間・同じ対象なら、売上は「延べ受診件数×1件当たりの収益」と整理できます。患者数、受診回数、単価、診療日数を混ぜると、対策を誤りやすくなります。
この記事では、売上の分解と、確認した原因に合わせて小さく施策を試す方法に絞ります。費用と利益の基本は医院の収益構造、赤字や支払いへの対応は損益と資金繰りの確認手順で扱います。
売上の式では、対象と単位をそろえる
延べ受診件数は、同じ患者さんが複数回受診した分も含む数です。実患者数は、対象期間に受診した人の数です。平均受診回数を求めるなら、同じ対象の延べ受診件数を実患者数で割ります。
売上 = 延べ受診件数 × 1件当たり収益 延べ受診件数 = 実患者数 × 1人当たり平均受診回数
入院、外来、健診、自由診療等を分ける場合は、それぞれ適した単位を決めてください。診療月、請求月、入金月も同じではありません。売上として使う数字の定義を、経理や請求の担当者と確認します。
架空の数値で、変化を分けて見る
次の数字は、計算方法を説明するための架空例です。患者数や診療単価の目標、実在の医院の実績ではありません。
| ケース | 延べ受診件数 | 1件当たり収益 | 計算上の売上 |
|---|---|---|---|
| 基準の月 | 600件 | 5,000円 | 300万円 |
| 件数だけが変わった仮定 | 660件 | 5,000円 | 330万円 |
| 1件当たり収益だけが変わった仮定 | 600件 | 5,500円 | 330万円 |
同じ売上増でも、受診件数の増加と、診療内容・患者構成・適切な算定等による1件当たり収益の変化では、確認することが異なります。単価を恣意的に上げたり、不要な受診や検査を増やしたりするための式ではありません。
前月・前年同月で比べる確認表
| 項目 | 合わせて見ること |
|---|---|
| 診療日数・時間 | 休診、祝日、臨時変更、受入れ体制 |
| 実患者数・延べ受診件数 | 初診・再診等の定義、集計対象、季節性 |
| 1件当たり収益 | 診療内容や患者構成、請求・会計上の対象 |
| 予約・問い合わせ | 予約枠、変更・取消、受付の行き違い |
| 現場の負担と品質 | 待ち時間、勤務、休憩、安全や必要な診療への影響 |
例えば件数が減った場合も、診療日が少なかったのか、予約の取り方が分かりにくかったのか、必要な診療の状況が変わったのかを確認します。数字の変化だけから原因を断定せず、現場の記録や説明と照合してください。
再診率は、一律に上げる目標にしない
継続受診の必要性や間隔は、病状や診療科、医療上の判断によって異なります。経営指標として扱う場合も、誰を対象とし、何を再診と数え、どの期間で確認するかを定義します。
必要な受診案内が伝わっているか、予約変更や問い合わせで支障がないかは確認できます。一方、売上のために不要な受診を勧めるものではありません。診療上の適切さを責任者と確認してください。
施策は、確認した一つの原因に対応させる
架空の例として、予約変更の問い合わせが多く、担当者で説明が異なるなら、案内手順とWeb上の基本情報をそろえる方法が考えられます。広告費を先に増やすのではなく、予約や受付に実際の行き違いがあるかを確かめます。
実施する担当、対象、期間、確認する結果を決めて記録します。例えば二〜四週間で試す場合も、結果が必ず出る期間という意味ではありません。季節や診療日数、他の施策の影響があるため、前後の条件を残します。
売上だけでなく、問い合わせの内容、待ち時間、担当者の負担、必要な診療への影響も確認します。個人情報の取扱いや医療広告に関わる内容は、適用されるルールを確認して進めてください。
よくある質問
自由診療を増やせば売上は改善しますか?
提供の条件、医療上の適切さ、必要な人員・設備・費用、利用者への説明等を確認する必要があります。収益構造と体制を確かめず、一般的な解決策として導入することはできません。
患者数が増えているのに、利益が残りません
売上の分解だけでなく、材料、勤務、委託、設備などの費用と、入出金の時期を確認してください。利益と資金の問題は、別の記事の確認表と合わせて整理できます。
最初に、同じ期間の数字を一枚へそろえる
診療日数、実患者数、延べ受診件数、1件当たり収益、売上を並べ、どこが変わったかを確認します。そのうえで、一つの原因に対応する施策と、現場への影響を確かめましょう。
質問への回答をもとに、経営上の課題とご自身の価値観・判断傾向を2つのレポートで整理したい方は、経営・経営者診断の案内をご確認ください。相談する課題や資料がまとまっていない場合も、お問い合わせから状況をお伝えいただけます。個別の税務・法律・医療の判断とは役割が異なります。









