クリニックの売上を改善するには|患者数・単価・再診率の確認順

クリニック 売上 向上 - 売上より先に整えるべきものがある|クリニック売上向上の本質的な手順

クリニックの売上を改善したいときは、集患や新メニューの前に、どの数字が変わったかを分けて確認してください。同じ期間・同じ対象なら、売上は「延べ受診件数×1件当たりの収益」と整理できます。患者数、受診回数、単価、診療日数を混ぜると、対策を誤りやすくなります。

この記事では、売上の分解と、確認した原因に合わせて小さく施策を試す方法に絞ります。費用と利益の基本は医院の収益構造、赤字や支払いへの対応は損益と資金繰りの確認手順で扱います。

売上の式では、対象と単位をそろえる

延べ受診件数は、同じ患者さんが複数回受診した分も含む数です。実患者数は、対象期間に受診した人の数です。平均受診回数を求めるなら、同じ対象の延べ受診件数を実患者数で割ります。

売上 = 延べ受診件数 × 1件当たり収益
延べ受診件数 = 実患者数 × 1人当たり平均受診回数

入院、外来、健診、自由診療等を分ける場合は、それぞれ適した単位を決めてください。診療月、請求月、入金月も同じではありません。売上として使う数字の定義を、経理や請求の担当者と確認します。

架空の数値で、変化を分けて見る

次の数字は、計算方法を説明するための架空例です。患者数や診療単価の目標、実在の医院の実績ではありません。

ケース延べ受診件数1件当たり収益計算上の売上
基準の月600件5,000円300万円
件数だけが変わった仮定660件5,000円330万円
1件当たり収益だけが変わった仮定600件5,500円330万円

同じ売上増でも、受診件数の増加と、診療内容・患者構成・適切な算定等による1件当たり収益の変化では、確認することが異なります。単価を恣意的に上げたり、不要な受診や検査を増やしたりするための式ではありません。

前月・前年同月で比べる確認表

項目合わせて見ること
診療日数・時間休診、祝日、臨時変更、受入れ体制
実患者数・延べ受診件数初診・再診等の定義、集計対象、季節性
1件当たり収益診療内容や患者構成、請求・会計上の対象
予約・問い合わせ予約枠、変更・取消、受付の行き違い
現場の負担と品質待ち時間、勤務、休憩、安全や必要な診療への影響

例えば件数が減った場合も、診療日が少なかったのか、予約の取り方が分かりにくかったのか、必要な診療の状況が変わったのかを確認します。数字の変化だけから原因を断定せず、現場の記録や説明と照合してください。

再診率は、一律に上げる目標にしない

継続受診の必要性や間隔は、病状や診療科、医療上の判断によって異なります。経営指標として扱う場合も、誰を対象とし、何を再診と数え、どの期間で確認するかを定義します。

必要な受診案内が伝わっているか、予約変更や問い合わせで支障がないかは確認できます。一方、売上のために不要な受診を勧めるものではありません。診療上の適切さを責任者と確認してください。

施策は、確認した一つの原因に対応させる

架空の例として、予約変更の問い合わせが多く、担当者で説明が異なるなら、案内手順とWeb上の基本情報をそろえる方法が考えられます。広告費を先に増やすのではなく、予約や受付に実際の行き違いがあるかを確かめます。

実施する担当、対象、期間、確認する結果を決めて記録します。例えば二〜四週間で試す場合も、結果が必ず出る期間という意味ではありません。季節や診療日数、他の施策の影響があるため、前後の条件を残します。

売上だけでなく、問い合わせの内容、待ち時間、担当者の負担、必要な診療への影響も確認します。個人情報の取扱いや医療広告に関わる内容は、適用されるルールを確認して進めてください。

よくある質問

自由診療を増やせば売上は改善しますか?

提供の条件、医療上の適切さ、必要な人員・設備・費用、利用者への説明等を確認する必要があります。収益構造と体制を確かめず、一般的な解決策として導入することはできません。

患者数が増えているのに、利益が残りません

売上の分解だけでなく、材料、勤務、委託、設備などの費用と、入出金の時期を確認してください。利益と資金の問題は、別の記事の確認表と合わせて整理できます。

最初に、同じ期間の数字を一枚へそろえる

診療日数、実患者数、延べ受診件数、1件当たり収益、売上を並べ、どこが変わったかを確認します。そのうえで、一つの原因に対応する施策と、現場への影響を確かめましょう。

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この記事を書いた人

ミレニアム株式会社 経営支援チーム

医療法人・クリニックを中心に、経営改善、組織設計、人材定着、財務改善、マーケティング支援を行う専門チームです。

院長・理事長への業務集中、スタッフ退職、採用難、評価制度の未整備、事業承継、集患・広報など、医療機関に特有の経営課題に対し、現場の実態と経営構造の両面から課題を整理し、改善策を提案しています。

本メディアの記事は、医療法人経営やクリニック運営に関する実務知見をもとに、経営者が意思決定しやすい情報提供を目的として監修しています。